ついに始まった東京五輪2020。
さまざまなアスリートたちによって、メダルをかけた戦いが始まっています。
テレビから目を離せない人も多いのではないでしょうか？
私も楽しみにしている競技がいくつかあるので、見るのが今からとても楽しみです。
今回は、そんなオリンピックから、お金と税金の雑学をお伝えします。
こういう話をネタとして持っておくのも、一流のビジネスマンの流儀かもしれません。
ぜひ、気軽に学んでいただけたらと思います。
メダリストには報奨金が与えられる
オリンピック・パラリンピックのメダリストには、日本オリンピック委員会または日本障がい者スポーツ協会から報奨金が与えられています。
スポーツ庁のホームページによると、それぞれ金額は以下の通りです。
オリンピック競技大会
金メダル：500万円
銀メダル：200万円
銅メダル：100万円
パラリンピック競技大会
金メダル：300万円
銀メダル；200万円
銅メダル：100万円
オリンピックの金メダリストに対する報奨金については、2016年のリオ大会の時から、300万円から500万円に引き上げたそうです。
金メダルはなかなか取れるものではないでしょうから。
良い引き上げですよね。
では、さて、今回はこの報奨金について、切り込んで見たいと思います。
この報奨金。果たして、税金はかかるのでしょうか？
オリンピック・パラリンピックには特例がある
基本的に、お金をもらうと税金がかかります。
報奨金という場合であれば、プロスポーツ選手の場合、ビジネスとしてお金を受け取っていますので、そのお金は「売上」として見られます。
そのため、所得税と住民税の対象となってしまいます。
しかし、さすがにこのオリンピックの報奨金については、「非課税」の規程が設けられています。
いわゆる、税金を課税しないという取り扱いです。
「メダリストの栄誉を称える」という観点から非課税にしているそうです。
純粋な「おめでとう」「ありがとう」のお金ということですね。
そのため、メダリストたちはもらった報奨金は、そのまま自分のお金として自由に使うことができます。
自分の体のために、活動資金に、周りのお世話になった人のために。
何に使っても良いお金です。
ワールドカップで優勝をしたら？
この非課税の規定は「公益財団法人日本オリンピック委員会に加盟している一定の団体」から受け取る報奨金のみに適用されるものです。
そのため、サッカーのワールドカップで優勝をした場合などに与えられる報奨金については、適用外になります。
つまり、税金が課税されてしまうということです。
野球のWBCなども同様です。
オリンピック関係以外のものについては、課税ということです。
また、オリンピック関係であっても、オリンピック委員会ではなく、独自にその競技の委員会が報奨金を出す場合には、課税対象になります。
そう考えると、なかなかな取り扱いですよね。
もらっているから課税して当たり前と捉えるのか、国民に勇気と元気を与えているのだから、それくらいは非課税にしてあげて欲しいと捉えるのか。
難しい論点ですね。
税金の世界は良く出来ている
さて、いかがでしたでしょうか？
この話は知っているから、実生活でどうにかなるというものではありません（笑）
あなたがメダリストであるならば、役に立つかもしれませんが…。
しかし、こういう身近な話題で税金のことを知るということも良いものです。
何かの会話の話題になったり、他の税金のことに興味が湧くきっかけになれば、それはそれで良い記事になるのではないかと思っています。
これから、日本もどんどんとメダルラッシュが起こってくるでしょう。
表彰台でメダルを噛み締めるメダリストを見るたびに、少しこのオリンピックの報奨金と税金のお話を思い出して頂けたらなと思います。
とにかく、自国開催のオリンピックを見れていることに、感動を感じています。
せっかくの機会ですから、日本代表選手たちの雄姿を応援しましょう！
頑張れ！ニッポン！！
本日もお読みいただき、ありがとうございました。
参考：スポーツ庁ホームページ
